乳がんになる前に
知っておきたい5つのこと

2015年に発表された
がん罹患数予測によると

乳がんは女性の第1位で
罹患率は年々増加傾向にあります。

(がん研究振興財団[がんの統計2015]より)

乳がんの発生リスクが高い人って?

乳がんの発生や増殖には、女性ホルモンのひとつである「エストロゲン」が大きく関わっていることがわかっています。

たとえば
(1)初潮年齢が早い
(2)閉経年齢が遅い
(3)出産・授乳経験がない
(4)初産の年齢が遅い
などは、 エストロゲンの分泌機会が多くなる(分泌量が多い時期が長く続く)ため、乳がんの発生リスクが高まります。

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また、経口避妊薬の使用、閉経後の女性ホルモン補充療法など体外からの女性ホルモンの追加や、閉経後の肥満、喫煙や習慣的な飲酒も、乳がん発生に影響を与えることがわかっています。

症状があっても自己判断は禁物!適切な検査を受けて正しい判断を

乳がんの主な初期症状には、乳房のしこりや皮膚の変化(凹みや腫れ)、乳頭から血の混じった分泌液が出る、などがあります。
そのほか、乳がんは脇の下のリンパ節に転移しやすいため、その部分に痛みを生じることもあります。
ただ、しこりや痛み・腫れなどの症状があるからといって、必ずしも乳がんということではありません。乳腺症や乳腺炎などでも同様の症状が起きる場合があるからです。

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乳がんの検査では、医師による視診や触診、乳房の状態やしこりの硬さ、大きさ、皮膚の変化などを確認し、 その後、マンモグラフィ(乳腺専用のX線検査)やエコー(超音波検査)で腫瘍の大きさ、数などを調べます。
乳がんの確定診断には、病変の一部を採取し、病理検査を行うことで良性もしくは悪性かを鑑別します。その後、腫瘍の広がりや正確な位置、数を調べるためにCT検査やMRI検査を行います。

乳がんは早期発見できれば治癒率も高いことから、乳がんが疑われる症状が出た場合は自己判断をせず、きちんと検査をしてその原因を調べることはもちろん、乳がん検診や婦人科検診などを定期的に受診することが大切です。

ステージや状態によって決まる
治療方法

乳がんの治療方法には、手術・放射線治療・化学療法(抗がん剤による治療)があり、がんの性質や病期(ステージ)、全身の状態、年齢、合併症の有無など個々の状況に合わせて治療方法が選択されますが、基本は「手術」でがん細胞を取り除くことです。
手術には、大きく分けて乳房を残す「乳房温存手術」と、乳房すべてを切除する「乳房切除術」があります。

乳房温存手術

乳房温存手術が可能と考えられる乳がんは、病期(ステージ)がⅡ期まで・腫瘍の大きさが比較的小さい・腫瘍が乳頭から離れており乳頭を残せるような場合などですが、乳房温存手術後は放射線治療を受ける必要があり、治療後の再発・転移のリスクが伴います。

乳房切除術

一方で、腫瘍が大きい、または広範囲に広がっている・しこりが乳房内に多発している場合などは、乳房切除術が行われます。
手術後には、自分自身のからだの組織(背中やお腹の筋肉や脂肪)を移植する、または人口乳房を挿入するなどの「乳房再建術」を行うことも可能です。

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どちらを選択するかは、がんの大きさや位置、本人の希望などによって異なり、医師とよく話し合った上で決定することが大切です。

乳房の中にあるがん細胞を治療する方法として、手術や放射線治療を「局所療法」といいますが、乳房以外に存在する可能性のあるがん細胞を治療する方法として、化学療法(抗がん剤による治療)やホルモン療法などを「全身療法」といいます。
乳がんは、発生段階からリンパ節やほかの臓器などへ微小転移している可能性があります。
また、再発を予防するためにも、手術に加えて化学療法やホルモン療法などが患者の状態に応じて行われます。

がん治療には「高額療養費制度」の活用を
忘れずに

乳がんは、手術・放射線治療・化学療法・ホルモン療法など個々の状態に応じて治療方法が選択されるため、その組み合わせは多岐にわたります。
また、再発や転移をしやすいがんでもあり、手術後の抗がん剤治療やホルモン療法などが長期間に及ぶケースも少なくありません。

手術や放射線治療、抗がん剤治療などは公的医療保険適用内ですが、入院時の差額ベッド代や食事代、未承認の抗がん剤などは公的医療保険の適用外です。

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ただし、公的医療保険適用内であったとしても、複数の治療を組み合わせることや治療が長期間に及ぶことを考えると、治療費の負担は少なくありません。

がんの治療費を考える時に欠かせないのが「高額療養費制度」の活用です。
この制度は、医療費の自己負担額が高額になった場合に一定の金額(自己負担限度額)を超えた部分が、後日払い戻される制度です。
例えば、医療費の総額が100万円かかった場合、窓口で支払う医療費は通常3割の30万円となりますが、この制度を利用すると8万円程度に抑えることができます。(所得金額や年齢により自己負担額は異なります。)

また、会社員の方であれば、治療期間中に休職を余儀なくされた場合には「傷病手当金」として、給与のおよそ3分の2が最長1年半支給されます。

診断一時金や通院保障、本当に使えるがん保険って?

一方で、公的医療保険適用外の費用や、自己負担する医療費をカバーする方法として「がん保険」があります。

最近のがん保険では、がんと診断された時点でまとまった一時金を受け取れるものが多く発売されています。
一時金は、治療の初期にかかる費用にそなえることができ、治療方法の選択肢を広げることができます。
また、放射線治療や抗がん剤治療は通院で行うことが増えているため、通院治療については日数無制限で保障するがん保険もあります。

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保険会社によっては、保障の対象となる方向けに、セカンドオピニオンサービスや専門の医師や看護師による健康相談サービスなどを提供している会社もあります。

周りの人への負担も大きい乳がん
万が一のために「安心」の準備を

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社会保障制度や保険商品全般に関する情報は2017年1月現在のものです。

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