かつてがん保険の保障（補償）といえば、診断給付金、入院、手術が代表的で、それに伴い通院保障（補償）は「入院後の通院」に限定した商品が多くを占めていました。しかしがんの治療技術の発達により、流れは変わりつつあり、通院保障（補償）に対する考え方も変わって来ています。ここでは、がん保険の通院給付金について解説します。

通院給付金は必要？

表1を参照する限り、がん治療は入院から通院にシフトしているのは事実。したがってがん保険で通院給付金を手厚くする考え方は、ある意味時代にマッチしているとも言えます。
とはいえ、通院保障（補償）が万能とは言い切れないのが実情です。
例えば、入院後の通院のみを保障（補償）する保険の場合は、そもそも入院がなければ通院給付金支払いの対象となりません。また、「1年間に60日を限度」というような日数制限のある商品も多く、このような保険では長期通院になった場合は、当然限度日数以上の給付金は受け取れないことなります。
それより、3大治療（手術・放射線治療・抗がん剤治療）に備えた一時金タイプの治療給付金の保険で備えておいた方が、使途や入院の有無に関係なく受け取れるため、結果的には利便性の高さに繋がるでしょう。
通院治療が増えているからと、安易に通院保障（補償）を付けるのは早計。
あくまで他の保障（補償）とのバランスを考慮して決めることが重要なのです。

別表1）

厚生労働省「平成29（2017）年：患者調査の概況」より作成

Ｋ＆Ｂプランニング

小澤美奈子