海外旅行保険の補償内容は？

海外旅行保険は、旅行の日程に合わせて加入する保険です。海外旅行中の事故・ケガでの診療費や入院費、死亡補償のほか、家族が駆け付けるための渡航費や宿泊費などまで補償されます。特約で疾病治療や賠償責任、携行品損害、救援費用等の補償も付けられ、海外旅行中のトラブルに広く備えることができます。

海外旅行保険は、旅行会社や損保代理店、インターネットのほか、空港の損保代理店のカウンターや専用機で契約できます。保険料は渡航先や日数、補償額、付加する特約の内容、さらに保険会社によっても異なります。

クレジットカード付帯の補償の特徴

一方、最近では、クレジットカード付帯の補償を活用する人も増えています。限度額や補償内容はカードによって異なるため、まずは自分が利用しているカードについている保険の内容をしっかり確認する必要があります。

カードに付帯している補償を海外旅行保険と比べると、次のような点が異なります。

●複数のカードに海外旅行の補償があっても、傷害死亡・後遺障害は合算されません。最も高い保険金額が限度となります。
●カードによっては、補償額が小さいことも多い。複数カードの補償は傷害死亡・後遺障害以外は合算できますが、カードの保険金額に応じて損害額を按分して請求することになります。
●さまざまな特約が用意されている海外旅行保険と比べて、補償の範囲は限られます。
●カードの海外旅行保険には「自動付帯」と「利用付帯」があります。「利用付帯」はそのカードで一部でも旅行代金を支払わないと補償されません。
●直接払い（キャッシュレス）が可能でも、対象国が限定されている場合もあります。キャッシュレス対象外の場合、いったん治療費を立て替え、領収書と診断書等をもらっておいて、帰国してから請求します。
カード付帯の海外旅行保険には、以上のような違いがあります。本当の安心を買いたい場合は、保険料を負担しても海外旅行保険の方がいいでしょう。

「海外療養費制度」も考えてみる

日本の公的医療保険には、「海外療養費制度」というものがあります。
海外旅行中にケガ病気で海外の病院を受診した場合、公的医療保険で認められている医療費については、帰国後に請求すれば、自己負担分以外は給付されます。

例えば、海外で入院・手術をして300万円の治療費がかかったとします。受けた治療が日本だと約40万円が平均的な治療費だった場合に、自己負担額である3割を除いた後の約28万円だけはこの制度から給付されます。
そのため、補償がなければ272万円は自己負担になります。

申請するには現地で「海外診療内容明細書」や「領収明細書」をもらっておく必要があります。しかも、日本語に訳した書類を添付する必要があります。

補償は限定されるとはいえ、カード付帯の保険も上手に使えば有効ですが、海外旅行に行くには、やはり海外旅行保険にしっかり入るのが最も安心といえそうです。