50代以降の共働き夫婦の保険の見直し方

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50代以降の共働き夫婦の保険の見直し方

共働きで子育てをしてきた夫婦のうち、50代の多くは子供が学校を卒業する時期と重なり、学費の負担から解放される世帯が増えてくるのではないでしょうか。
それまでは、子供のための保障(補償)が中心でしたが、子供の独立後は夫婦が老後を安心して過ごすための準備が必要となります。そんな時期の保険の見直し方や、老後に向けたそなえ方のポイントをご紹介します。

子供が自立したら減らせる保障とは?

保険は見直しをするのに効果的なタイミングがあり、その一つが、子供が学校を卒業して独立したときです。なぜなら子供の養育が終了したら、高額な死亡保障が不要となるからです。それまで加入していた死亡保障の保険金額を下げることを検討しましょう。

保障を減らす方法として、解約が考えられますが、ほかにも、「減額」や「払済保険に変更」などの方法があります。

「減額」とは、加入中の保険を続けたまま、保障を減らす方法です。保障の一部を解約したものとしての扱いとなるため、受け取れる保障は減りますが、保険料を安くできます。

次の「払済保険」とは、保険料の払込みを中止して、そのときの解約返戻金をもとに、保険期間を変えずに、以前より保険金額を下げた同種の保険に変更する方法です。なお払済保険にすると、それまで付いていた特約は消滅することになります。

どの手続きがよいかは、代理店や加入中の保険会社の担当者などへ確認するとよいでしょう。

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老後の資金作りはラストスパート

子供が学校を卒業すると、多くの家庭では教育費の負担がなくなるため、家計に余裕が出てくることになります。しかしそこで忘れてならないのは、定年までの間に老後資金をしっかり貯めることです。

具体的には、給与天引きなどを使って貯蓄を増やすのはもちろんのこと、そのほかにも個人向け国債や確定拠出型年金制度の活用などにより、着実に資産を形成していきましょう。保険商品であれば、利回りのよい外貨建保険や変額保険が魅力となっていますが、外貨建保険は為替リスクがあることを忘れないでください。

50代以降の医療保険は必要?

年代に関係なく、医療保障(補償)のベースは、健康保険制度や医療費が高額になった場合に使える「高額療養費制度」などの公的な保障です。ただし病気のリスクは年齢が上がるにつれて高まるため、50代以降の方は公的な保障で補えない部分、たとえば通院時の交通費や入院時の差額ベッド代などの費用のために、医療保険でそなえておくと安心です。

また50代以降は、がんにかかる割合が高くなる年代でもあります。こうしたがんにそなえて、がん保険に加入してもよいでしょう。さらに、三大疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中など)へのそなえを手厚くしたい方は、対象の疾病にかかった時点で大きな保障が得られる三大疾病保険でそなえておくこともよいでしょう。

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この記事を書いた人
小沢 美奈子(ファイナンシャル・プランナー)小沢 美奈子(ファイナンシャル・プランナー)

Bプランニング代表。大学卒業後、損害保険会社に約12年間勤務後、外資系損害保険会社で営業に従事。ファイナンシャル・プランナーとして活動開始後はWebや書籍などで記事執筆、セミナー講師、保険の見直し、家計相談などを行う。シニアや生活困窮者のライフプランにも力を入れる。趣味はカメラ。

出典

「最新がん統計 がん罹患率」(国立がん研究センター)
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

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