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糖尿病になってからでも保険に入れるの!?

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糖尿病になってからでも保険に入れるの!?

現在は昔と比べ、持病がある方も保険に加入しやすく、また保障も選べるようになりました。

しかし「今」を生きていくにあたって、一概に損をせず上手に生きていくには保険のシステムをしっかり理解しないといけません。

「糖尿病を抱えている私でも保険に入れるのかしら」
「保険の選び方がわからない…」

今回の記事では、このようなお声にお応えすべく「糖尿病」にフォーカスしていきます。

見落としてはいけない2つのポイントを基に、少しずつ理解していきましょう。

そもそも糖尿病ってなに?

私たち人間は、日常の食事からブドウ糖を摂取しています。

摂取されたブドウ糖は血液中にて全身に運ばれ、さまざまな臓器を動かすといった生命維持に大きく貢献しています。
いわばこの血液中にあるブドウ糖が血糖といわれるものです。
血糖値は空腹時80~110㎎/dl、食後140mg/dl程度となるよう常にインスリンによって保たれています。

インスリンとは膵臓で作り出されるたんぱく質性ホルモンです。このインスリンの量が減ったり、量は十分でもうまく機能されずにいると、血糖値が一定の基準よりも高い状態が保たれます。

これが糖尿病なのです。

「糖尿病が強く疑われる者」
「糖尿病の可能性を否定できない者」の推計人数の年次推移

糖尿病有病患者は平成9年以降増え続けている一方、糖尿病予備軍は平成14年以降減少している傾向が見られます。
また総数も平成19年を境に減っているものの、有病患者は約1,000万人を超え、増加し続けているという現状がわかります。(国民健康・栄養調査参照)

日本における令和元年11月1日現在の総人口は1億2,6166万1千人であるため、約16人に1人が糖尿病患者か糖尿病予備軍であると読み取ることもできます。

糖尿病は何種類あるの?

糖尿病は大きく4つに分けられます

  • Ⅰ型糖尿病…若い人に突然発病する場合が多い
  • Ⅱ型糖尿病…日本の糖尿病患者のほとんどがⅡ型に含まれている
  • その他…ほかの疾患、ステロイドの服用などにともなって発症するもの
  • 妊娠糖尿病

現在、日本で大きく問題として取り上げられているのがⅡ型糖尿病です。
またⅡ型糖尿病を引き起こす要因として遺伝的要因と環境要因があります。

遺伝的要因 家系からくる遺伝
環境要因 食習慣・運動習慣・ストレスのような生活習慣が大きく影響する

Ⅱ型糖尿病の場合、この環境要因が糖尿病と密接に関係していることから、国民病である生活習慣病と呼ばれているのです。

合併症の恐怖

糖尿病は一見、ただの血糖値が上昇する病気であると安易に考えられがちですが、本当に怖いのは糖尿病によって誘発される合併症なのです。

糖尿病の三大合併症ともいわれ、糖尿病網膜症・糖尿病腎症・糖尿病神経障害が広く知られています。

三大合併症の特徴

糖尿病腎症 腎不全または尿毒症になる可能性がある
早期的な治療をする必要がある
糖尿病網膜症 失明原因になる可能性がある
継続的に良好な血糖コントロールを維持していく必要がある
糖尿病神経障害 手先や足先が麻痺する
知覚神経、自律神経に大きく影響する

合併症予防ってなにをしたらいいの?

さきほども述べた通り、Ⅱ型糖尿病は食習慣・運動習慣・ストレスのような生活習慣が関係する環境要因が大きく影響してきます。
逆に言えば、この3点に気を付けていれば、糖尿病になる可能性は低くなり、また糖尿病患者の方は合併症を防げる可能性が広がるということです。

自分はなぜ糖尿病になったのかを考え、それに対する自分の体に合った対策をとる必要があります。
そのためにも主治医の先生に相談し、自分の現状をしっかりと理解することが、合併症予防の第一歩につながると言えるのではないでしょうか。

糖尿病患者でも保険に加入できる?

糖尿病患者でも保険に加入できる?

単刀直入にいうと、糖尿病患者でも入れる可能性がある保険はあります
持病があることで、保険に入れないと考えている方は安心してください。

なぜなら現在は昔と比べ、保険に持病がある方に対する保険の考え方が見直されてきているのです。
そのため持病がある方にも優しい「引受基準緩和型保険」「無選択型保険」について一緒に考えていきましょう。

「引受基準緩和型保険」と「無選択型保険」ってなに?

保険に加入するにあたって、必ずその保険会社の審査を受けなくてはなりません。
これまで糖尿病のような持病がある方は、通常の生命保険に加入するのが難しく、この審査に落ちるのが一般的でした。

「引受基準緩和型保険」は、健康状態に関する告知項目などの引受基準(保険に加入する条件)が緩和されているので、持病がある方でも入れる可能性がある保険です。

告知項目の詳しい説明は後々しますが、一般的な数としては2~5項目とされています。
「はい」か「いいえ」の質問形式で、基本的にすべての質問に対し一つでも「はい」があると、ほとんどの場合その保険に加入することは難しいと言われています。
また「無選択型保険」とは、医師の審査や、健康状態に関する告知項目がない保険です。

なぜ持病があっても加入できるようになったの?

そもそも保険はこれから起こるかもしれないリスクに対し、皆でお金を出し合い、万一のときには出し合ったお金から保障するといったような「相互扶助」の精神で成り立っています。

持病がある方は、そのリスクに対する可能性がほかの人より高くなるため、不公平になってしまうことがわかります。
そのため保険に加入することが難しかったという背景があるのです。

ではなぜ持病をもった方でも保険にはいるのでしょうか?
それは保険料割増保障(給付金)の支払い削減期間などの制限を設けることで補われるようになったからです。

こういった制限を設けることにより健康に不安がない人たちとの差を埋め、公平さが保たれています。
また通常の保険に比べ「引受基準緩和型保険」は保険料が割増しになっていますが、「無選択型保険」はそれ以上の保険料の割増になっています。

人気の保険を選べばいいってもんじゃない!?

保険を申し込むにあたって、一概に人気の保険だからといった理由だけで選ぶのはあまりオススメしません。
先ほどいった健康状態の告知項目や保障(給付金)の支払い削減期間がそれらに関係してきます。
実際にこの2つがどういったものなのか、またそれらのイメージをもとに学んでいきましょう。

告知項目を読もう

告知項目とは、保険会社と契約するにあたって告知義務の対象になる事項をいいます。
具体的に被保険者の現在の健康状態、職歴、過去にどんな病気になったのかが問われます。

この告知項目に記入する内容は被保険者の事実のみだけを扱われるため、事実に反する嘘の記入をした場合は「告知義務違反」となります。
そうなると保険は解約され、保険料は一切返還されなくなってしまいます。

このように保険に対する知識がないがために、悪気なく告知義務違反をしてしまうケースも少なくはないのです

【引受基準緩和型保険】 健康状態の告知項目例

  • 過去3カ月以内に医師から入院・手術を勧められていますか
  • 過去2年以内に入院・手術をしていますか
  • 過去5年以内にがんまたは肝硬変で治療を受けていますか

では告知義務違反になるケースとしてどういった部分を見落としてしまいがちなのでしょうか?

それは「過去〇〇年以内に入院・手術をしていますか」という例にあたる入院・手術です。
治療に必要とするちょっとした入院や手術も告知項目に該当する可能性があるのです。
どこまでが入院または手術なのかを理解しておらず、その判断を勝手にしてしまったがために、告知義務違反に該当するといったことが起こりうるのです。

よく間違えやすい例として、検査入院・教育入院(生活療法のための)・日帰り入院が挙げられます。

入院・手術に含まれるか含まれないかを判断する方法として、「診断報酬明細書」を確認しましょう。

それでも判断しかねない場合は、主治医に直接聞いてみるか、保険会社などの担当者までお問い合わせしてみてください。

保障(給付金)の支払い削減期間をチェックすべし

保障(給付金)の支払い削減期間をチェックすべし

保障(給付金)の支払い削減期間とは、一般的に契約日からその日を含めた一年間は、持病以外の病気やケガも保障金額の50%しか支払われないという制限です。
※保険会社・商品によって異なります。

その期間に発生した入院給付金や手術給付金などが対象になります。
なかには先進医療の保障のみ、その支払い削減期間の対象になる商品もあるのでしっかりと確認しましょう。

なお先進医療とは、厚生労働省で「厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養その他の療養であって、保険給付の対象とすべきものであるか否かについて、適正な医療の効率的な提供を図る観点から評価を行うことが必要な療養」とされています。

簡単にいうと、厚生労働省が定めたより難しい技術が必要とされる治療をさします。
実際に先進医療を実施している医療機関としては、大学病院が多数です。
また先進医療にかかる費用は全額負担となります。

<上記に係る例図>
先進医療にかかる費用は全額負担

最近はこういった支払い削減期間の制限をなくす保険会社が増えてきました。
そのためより一層、保障内容をしっかりと見ること、各社保険商品の比較、保険に対する知識を持っておく必要があるでしょう。

まとめ

本コラムでお伝えしてきたように、現在では糖尿病のような病気をお持ちになられている方々でも、保険に加入しやすくなったのは確かです。

しかしそれらにともない、保険料の安さだけで決めてしまったり、各告知項目の見落としに気づかずに保険金が支払われないといったケースがあるのも確かです。

今回の記事で注目した「告知項目をしっかり読む」「支払い削減期間をチェックする」といった2つのポイントのほかにも、知っておかないといけない保険に対する知識はたくさんあります。

これからもそういった知識に対するお得な情報を更新してまいりますので随時チェックしてみてください。

⇒引受基準緩和型/無選択型保険の一覧、詳細はこちら

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この記事を書いた人
ニッセンライフ ニッセンライフ
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40年以上の豊富な経験と実績をもつ保険代理店です。
ニッセンライフの経験豊富な専門のアドバイザーが、保険でお悩みの点や疑問点などお客様の個々の状況に合わせてサポートいたします。
出典
「国民健康・栄養調査(平成28年)」(厚生労働省)
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177189.html

「人口推計(令和元年(2019年)11月確定値,令和2年(2020年)4月概算値)(2020年4月20日公表)」(総務省統計局)
https://www.stat.go.jp/data/jinsui/new.html

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