大腸がんとは

実は、大腸がんは発症初期には無症状のことが少なくありません。そのため、自覚する症状は全く何もなく、検診などの便潜血（べんせんけつ）検査で、便に血液（ヒトヘモグロビン）が混じっていることが大腸がん発見のきっかけだったというケースがよくあります。大腸がんは、ある程度進行してから、血便、下痢や便秘、便が細い、残便感、腹痛などの症状が出てくるケースが多いのです。

大腸は170センチ程度と長い臓器のため、症状のあらわれ方はがんができた部位によっても異なります。たとえば、肛門から遠い「結腸の右半分」にできたがんは症状が出にくく、がんが大きくなって腹部腫瘤として初めて気がつくということもあります。じわじわと出血が続いて、貧血症状が出てから異変に気が付くことも少なくありません。
一方、肛門に近い直腸やS状結腸部分にできたがんは、血便や便の通過障害（便秘）が起こりやすく、比較的早期の段階から症状が出ることが多いのが特徴です。

検診の便潜血検査で陽性となったり、血便や便通異常などの自覚症状があったりして、大腸がんが疑われる場合、「内視鏡検査」で詳しく大腸内部を調べます。
内視鏡検査とは、肛門から内視鏡を挿入し、直腸、S状結腸、下行結腸、横行結腸、上行結腸、盲腸まで、大腸全体を調べる方法です。事前に下剤を服用し、大腸内部を綺麗にした状態で検査をおこないます。
全身麻酔を要するほどの大きな苦痛を伴う検査ではありませんが、曲がりくねった大腸内を内視鏡が通過する際にある程度の圧迫感や痛みを感じることがあります。そのため、検査前に鎮痛剤を静脈内に投与して、ぼんやりした状態で苦痛なく検査が受けられるように工夫している病院もあります。

内視鏡検査でがんが疑われた場合、組織の一部を採取し病理検査を行い、がん細胞の有無を確認します。もし、がんと判断されれば、CT検査などで、がんの進行度やリンパ節やほかの臓器への転移の有無などを詳しく調べます。こうした検査の結果により、大腸がんの病期（ステージ）を判定し、その後の治療方針を決定します。

大腸がんにそなえる保険選び

では、大腸がんと診断された方や、過去に大腸がんにかかったことがある方は保険に加入できるのでしょうか？

まず大前提にあるのが、現在治療中の病気があったり、過去に大きな病気をしたことがある方は、健康な方と比べて加入できる保険が限定されてしまったり、保障の範囲が狭くなったりする可能性が高くなるということです。
特にがんは、日本人の死亡原因の第一位の病気です。医療技術の進歩などから早期であれば、根治できるケースも多々ありますが、がんになると長い闘病生活を要することもありますし、手術をしても転移や再発のリスクはどうしても無くなりません。健康な人と比べると、入院や手術、死亡する確率がとても高くなるため、がんになった人は、終身保険や定期保険などの死亡保険や医療保険、がん保険など通常の生命保険に加入するのは非常に難しくなります。

こうした中、登場したのが引受基準緩和型（ひきうけきじゅんかんわがた）の保険です。この保険は、通常の保険商品よりも引き受けの基準がゆるくなっており、告知しなくてはいけない項目も大幅に簡素化されています。

これらの質問にすべて「いいえ」であれば、申し込むことが可能です。つまり、大腸がんにかかったことがある方でも、治療を終えてから5年間、再発や転移がなく、完治していればこの医療保険に加入できる可能性が出てきます。
また、3～5項目の質問内容（告知）は、保険会社によって異なり、2年以上前の入院・手術・放射線治療を一切問わない医療保険も新たに登場しています。そのため、複数の会社の引受基準緩和型医療保険を比較検討することが最適な「保険選び」にはとても大切です。
ただし引受基準緩和型の保険は、通常の保険よりも保険料が割増しされているなどの条件があるので注意が必要です。

大腸がんの治療方法

大腸がんの治療はこの病期に基づいて、標準的な治療方法が決められています。

たとえば、がんが粘膜または粘膜下層の浅いところにとどまっている「0期」「Ⅰ期」の大腸がんであれば、内視鏡治療でがんを切除するケースが一般的です。ごく初期の大腸がんであれば、開腹せずに肛門から内視鏡を挿入してがんを切除する「内視鏡治療」の方が体へのダメージが少ないからです。

そして、「Ⅰ期」〜「Ⅲ期」で、がんが粘膜下層の深層やさらに深い部分まで浸潤している場合は、開腹手術や腹腔鏡下手術など外科治療が選択されます。
開腹手術とは、全身麻酔でお腹を切って、がんのある部分の腸管とリンパ節を切除する方法です。
腹腔鏡手術とは、腹部に5ミリから1センチ程度の穴を数か所あけて、そこから専用のカメラ（腹腔鏡）と手術操作の器具を挿入して、がんの切除を行う方法です。お腹を大きく切ることがなく、傷も小さくてすみますが、がんの位置や進行度などによっては、開腹せざるを得ない場合もあります。

ほかの臓器などへ転移がある「Ⅳ期」の大腸がんでは、病状と患者の全身状態などにおうじて、外科治療だけでなく、化学療法（抗がん剤治療）や放射線治療を組み合わせて集学的治療を行います。

このように、大腸がんにおける治療法は、
①内視鏡治療　②手術（外科治療）　③抗がん剤治療（化学療法）　④放射線療法
などがあり、病期や症状、患者の全身状態や年齢などに応じて、これらの治療法が単独かまたは組み合わせて行われるのが一般的です。（*1）

（*1）大腸がんの病期と治療方法の図は下記に分かりやすく掲載されていますのでご参照ください。 国立がん研究センター・がん対策情報センター「がん情報サービス」のHP
http://ganjoho.jp/public/cancer/colon/treatment_option.html

大腸がんのデータ

最新がん統計によると、2017年にがんで死亡した人は男性22万398人、女性15万2,936人いました。そのうち「大腸がん」は男性では「肺がん」「胃がん」に続く3位、女性では1位となるなど、死亡数の多いがんの代表例です。大腸がんは、40-50歳代から増加し、ほかの多くのがんと同様に高齢になるほど罹患率が高くなります。健康診断の普及に加えて近年の医療技術の発展などにより、早期に発見することができれば、根治が期待できます。

罹患率が高い大腸がんですが、その死亡数（率）や生存率はどうなっているのでしょうか。
2017年にがんで死亡した人は約37万人にのぼりますが、そのうち大腸がんで死亡した人は全体の13.6％を占めて約5万1,000人となっており、部位別では肺がんに続いて2番目に多い数字です。男女別では、女性のがん死亡数のうち、大腸がんによる死亡は15.3％を占めて1位となっています。

がんの早期発見による死亡者数の減少は、わが国にとっても大きな課題です。
平成24年6月に閣議決定された厚生労働省による「がん対策推進基本計画」では、全体目標として「がんによる死亡者の減少」がかかげられ、その達成にむけて「がん検診の受診率を5年以内に50％（胃・肺・大腸がんは当面40％）以上にする」と目標を設定しています。

では日本人のがん患者のうち、罹患率2位の大腸がん検診の受診率はどのくらいあるのでしょうか。
男女別のがん検診受診率（40～69歳）では、大腸がん検診の受診率は平成22年の男性28.1％、女性23.9％から、平成25年の男性41.4％、女性34.5％、2016年の男性44.5％、女性38.5％へと上昇しています。
ですが、まだ国が目標とする40～50％には完全には達しておらず、今後も大腸がんの早期発見と死亡者数の削減に向けて、検診率の向上が課題となっています。