がん保険に通院保障は必要？選ぶときのポイントもあわせてご紹介！

• 更新日：2021/04/28

  (公開日:2019/09/03)

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がん保険に加入する際に気になってくるのが「通院保障について」ですよね。

「通院保障ってどういう保障なんだろう」
「通院保障って付けたほうが良いの？」

とお考えの方もいらっしゃると思います。

結論から言うと、現在のがん治療のトレンドを考えれば、がん保険には通院保障を付けるのがオススメです。

このページでは、その理由についてわかりやすく解説いたします！

がん治療は通院での治療が主流に

日本の入院日数は、世界的に見ても長いことはご存知でしょうか。

国民皆保険制度を採用している日本では、多くの国民が気軽に病院を受診でき、入院を含む治療を受けやすい体制が整っています。
そのため昔は入院期間が長くなるケースが多く、国民皆保険制度がないアメリカの倍以上にもなりました。

しかし、このような日本の入院事情は近年変わりつつあり、現在、日本でも入院日数が短期化しています。

がん治療が通院メインになった理由

大きな理由として、医療技術が発達し、長期入院をしなくても病気が治るようになったことが挙げられます。
医療技術・機器の進歩によって、患者の身体に大きな負担がかかっていた手術も短時間で終わるようになったため、日帰り手術なども増えています。
国が主体となり、国民の病気予防に力を入れることで、入院日数を短くすることを促したことも一因です。

がん治療も例外ではなく、今やがんの治療方針は、入院ではなく通院がメインとなってきたのです。

一昔前までは入院による治療が一般的だった

かつてがんは不治の病とされ、がんの検査結果が出た場合は本人に告知せず、延命治療を黙って続けることが一般的でした。
がん患者が増加し、がんという病気が広く知られるようになってからも、がん治療は難しいものとされていました。
闘病生活は仕事を辞めて家族と離れ、病室でひとり、がんと向き合っていくものだったのです。

しかし医療技術が飛躍的に進歩した現在では、多くの人が考えていたがん治療とは全く違った治療現場となっています。

治療方法が確立されていくなかで、抗がん剤治療という治療方法も広く認知されるようになります。

かつての抗がん剤治療は、まともに通常の生活が送れないほど副作用が大きいことも、がんへの恐怖を増幅させていました。
現在では、副作用に関する患者の負担は大きく改善されています。
このように副作用も起こりにくくなっているがん治療は、普段通りの生活・仕事も続けやすく、入院することなく通院で治療が行えるケースが増えています。
そこで注目されるのが、がん保険の通院保障です。

がん保険の通院保障とはどんなもの？

がん保険の通院保障とは、がんの治療を目的に通院した場合に、給付金が受け取れる保障のことです。
日数分受け取れるタイプや、退院時に一時金として受け取れるタイプもあります。

すべてのがん保険についているわけではなく、オプションやプランで通院保障を選択するか、そもそも通院保障がない保険もあります。

とくに古いタイプのがん保険は、昔のがん治療に合わせて作られたものが多く、入院費を重点的に保障する商品が多くありました。
医療保険と同様で、「がんで入院すれば1日〇万円を給付する」というタイプです。

最近では、通院メインに治療を進めていく方針に合ったがん保険が主流です。
通院によるがん治療をしっかりと保障できるよう、通院給付金や診断一時金が充実しています。

がん保険の通院保障の注意点は？

このように通院治療が主流の現代では、がん保険の通院保障が必要だと感じた方も多いでしょう。

しかし通院保障は、必ずしもがん治療の通院にかかるすべての費用をまかなえるわけではないので、注意が必要です。
本当に必要になった場面で「給付金が受け取れなかった！」ということがないよう、給付の条件はきちんと事前に確認しましょう。

ここからは、保険の通院保障で見ておきたいポイントを2点ご紹介します。

支給に関する条件が決まっているか

がん保険の通院保障では、病院に通った全日数分が保障されるわけではありません。
通院保障には、「診断から1年以内」「通院日数〇日以内」などを支給条件として、給付の日数制限が設けられていることが多いです。

通院によるがんの治療は、長引いて高額になる場合もあります。
長引く治療では、何度も病院に通わなければなりませんが、給付金の支給日数に制限があると自己負担額が大きくなりますよね。

支給条件が厳しい通院保障のがん保険は、いざというとき受け取れない可能性が高いので、注意しましょう。

比較的軽度ながんは対象外かどうか

がん保険の通院保障には、支給日数に対する制限のほかに、治療の範囲をどこまで保障するのかに関する制限も設けられています。

保険会社によって異なりますが、がんの重症度が低い（軽度ながん）場合は、通院保障が受けられないこともあります。
がんの重症度は、ステージ0～IV等で表されます。
このステージを使って、通院保障の対象となる治療は、「ステージII以上のがんに対するものにしか給付金を支給しない」などと定められているのです。

この軽度ながんに対する保障が必要か否かは、各々の考え方にもよります。
軽度ながんは治療が比較的簡単で治療費も低い傾向にあるため、支払う保険料がもったいないと考える人もいれば、がんのときは総じてしっかり保障してほしいと考える人もいます。

軽度ながんに対する保障があるかで保険料も変わるため、がん保険を比較・検討する際は、給付の条件をしっかりと確認しましょう。

通院保障には診断一時金も活用できる！

通院給付金だけでは、通院で行われるがん治療での医療費をまかなえないこともあるとお伝えしました。

実は通院が主流ながん治療には、通院保障だけでなくほかの給付金も役立ちます。
通院保障を選ぶときは同時に、ほかの保障について確認しましょう。

抗がん剤給付金や放射性治療給付金

抗がん剤や放射線治療を受けた場合に受け取れる給付金です。
通院給付金のように通院した日数×日額ではなく、治療を行った月に定額が支払われます。
そのため、通院給付金のような細かな条件を気にせず、治療に専念できる保障と言えるでしょう。ただしその治療を行うことが条件となります。

診断一時金

がんと診断された時点で、一時金が受け取れる給付金です。
まだ治療をしていなくても受け取れるので、入院でも通院でも治療費に充てられます。
手術・抗がん剤治療・放射線治療の給付金と違って使途が決められていないので、お医者さんと決めた治療方針に沿って治療を進めやすいです。

金額や一時金の支払回数（再発したときも受け取れるか）などは商品やプランで異なるので、しっかり確認しましょう。

まとめ

今回は、がん保険の通院保障について解説しました。

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この記事を監修した人
	條 武尊
	FPナビを中心にライフプラン相談などを行っており、長く寄り添える情報提供を心がけている。 一児のパパで、人当たりがやわらかく話しやすいと評判。