ケガ・病気で入院・通院する人が知っておきたい医療保険！

• 公開日： 2019/10/09
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「ケガで入院することになったけど医療保険はどんなことを保障してくれるの？」
「がん保険との違いは？」
「持病があるけど加入できるの？」

このような疑問にお答えします！！！

医療保険とは何か？

医療保険とは？がん保険との違い

医療保険とは、基本的にはケガや病気などで入院したときや、手術を受けることになったときに「給付金」を受け取れる保険商品です。

風邪を引いて病院で診察を受けるような場合は、保険証を提示すれば公的医療保険制度のおかげで医療費の3割負担や1割負担の少額ですみます。しかし、公的医療保険制度の対象外の治療方法を受ける際には、全額自己負担になることもあります。

そのようなピンチを助けてくれるのが医療保険です。
入院日数に応じて、あらかじめ定められた額の給付金を、入院1回あたり最大60日や最大120日といった制限の下で受け取れます。

では、よく医療保険と比較される「がん保険」との違いは何でしょうか？

がん保険とは、その名の通り「がん」を患われた方のサポートに特化した保険商品です。「がん」と診断された一番不安な時期に100万円や200万円などまとまった金額を診断給付金として受け取れます。

この他にも、がん患者は長期間の入院が必要になったり、入退院をくりかえしたりする場合があります。医療保険には1回あたりの入院日数制限（最大60日、120日等）や通算支払日数（1,000日間等）の制限があります。一方、がん保険の場合は入院による保障が期間無制限で受けられるなど、よりがん治療に特化した保障内容になっています。

医療保険、がん保険の特徴を簡単にまとめると次のようになります。

医療保険の保障内容は？

医療保険に加入していると、次の3つの基本的な給付金を受け取れます。
・入院給付金
・手術給付金
・通院給付金

「入院給付金」

ケガや病気で入院した際に受け取れる給付金で、主に2つのパターンの給付形態が存在します。

1つ目のパターンは、「入院1日あたりに支払われる金額（入院給付金日額）」×「入院日数」分給付される形態です。たとえば、入院給付金日額が1万円で入院日数が20日の場合は、1万円×20日＝20万円給付されます。
しかし、がん保険との比較でもありましたが、医療保険は１入院あたりの支払限度日数が60日や120日等のように定められています。その日数を超えた分の給付金は受け取れないので注意しましょう。

2つ目のパターンは、1回の入院に対してあらかじめ定められた金額を一時金で給付するという形態です。たとえば、入院したら一時金10万円といった保障内容です。

「手術給付金」

入院の有無に関わらず、ケガや病気で手術を受けた際に受け取れる給付金です。給付金額の決定方法はそれぞれ約款で定められていますので、契約前に必ず確認するようにしましょう。

「通院給付金」

ケガや病気で入院した後、もしくは入院前の通院に対して支払われる給付金です。こちらも保険商品によってさまざまな給付金額の決定方法や給付条件がありますので、必ず確認しましょう。

⇒医療保険の一覧、詳細はこちら

入院時にかかる費用ってどのくらい？

入院にかかる自己負担費用

生命保険文化センターの「平成28年度生活保障に関する調査」によると、「直近の入院1日あたりの自己負担費用の平均」は、全体で1万9,835円、年代別で最も高いのは40歳代の2万5,735円です。

また、「直近の入院時の自己負担費用」は、全体の平均が22万1,000円、年代別で最も高いのは40歳代の25万6,000円です。

費用がかかる項目

費用がかかる項目はこのようなものになっています。

公的医療保険制度でカバーできる範囲・できない範囲

「3割負担^※」でいいのは医療費だけ！？

前の図からわかるように、公的医療保険制度によって入院費や手術費、診察費、投薬費などは3割負担^※で済みます。
その他にも、公的医療保険制度には「高額療養費制度」や「傷病手当金」という制度があります。

「高額療養費制度」は、高額な医療費がかかった際に、ご自身の年齢や収入などによって定められた1か月ごとの自己負担限度額を超えた分の金額が、申請すれば還付されるという制度です。

「傷病手当金」は、ケガや病気で働けなくなった場合に、本人やご家族の負担を軽減するための制度です。傷病手当金制度は、支給される条件が4つ定められています。

・業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
・仕事に就くことができないこと
・連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
・休業した期間について給与の支払いがないこと

詳しくは、協会けんぽに加入している方は全国健康保険協会のページ、それ以外に加入している方は、それぞれの加入先保険にご確認ください。尚、国民健康保険に加入している場合は、傷病手当金の制度はありませんので注意してください。

※6～70歳未満の方は所得に限らず3割負担。義務教育就学前の6歳未満は2割負担。70歳～75歳未満の方は、所得によって2～3割負担。75歳以上の方は、所得によって1割か3割負担。

全額自己負担になる項目

医療費は多くの方が3割負担になることがわかりましたが、一方で全額自己負担しなければならない項目も存在します。

たとえば、入院する際に用意されていた部屋を個室に変えた場合などは、その差額分の「差額ベッド代」を支払う必要がありますが、これは公的医療保険制度の対象外です。この他にも、入院時の食事代や備品を使用・レンタルした際の料金、病院までの交通費なども全額自己負担です。

また、診療の中で「先進医療」を受けた場合、その先進医療にかかった分の費用は公的医療保険制度の対象外ですので、全額自己負担する必要があります。

持病がある人は医療保険に入れないのか？

結論からいうと、持病のある方でも入りやすい保険はたくさんあります。

「特定部位不担保」「特定疾病不担保」「割増保険料」「保険金削減」

「特定部位不担保」と「特定疾病不担保」とは、特定の体の部位や疾病を一定期間保障の対象から外すことで、保険に加入しやすくなるという制度です。持病を持っているけれど、引受基準緩和型保険などの、条件がつかない通常の保険に加入したいという方は、ぜひこの制度を検討してみてください。

「割増保険料」とは、持病などの危険度に応じて保険料を割増して支払うことで、通常の保険に加入しやすくなります。

「保険金削減」とは、持病などの危険度に応じて受け取れる保険金・給付金の額を削減することで、通常の保険に加入しやすくなります。

「引受基準緩和型医療保険」「限定告知型医療保険」「無選択型医療保険」

「引受基準緩和型医療保険」と「限定告知型医療保険」は、健康状態について告知する（知らせる）項目が通常の保険よりも少なく、また基準もゆるく設定されているため、持病がある方でも入りやすい保険です。しかし、保険料が割高になっており、また一定期間中は保険金・給付金が削減されるといった条件もあるため、加入前に必ず確認してください。

「無選択型医療保険」は、健康状態に関する告知等がないため、直近で入院や手術を受けたなどの理由で、通常の保険や引受基準緩和型保険に加入できなかった方でも入りやすい保険商品です。ただし、こちらも保険料は割高になっており、ほかにも、一定期間は持病の保障が対象外になるなどの条件が付いている場合があります。

⇒引受基準緩和型/限定告知型/無選択型保険の一覧、詳細はこちら

持病がある人は結局どれを選べばいいのか？

「特定部位不担保」「特定疾病不担保」「割増保険料」「保険金削減」「引受基準緩和型医療保険」「限定告知型医療保険」「無選択型医療保険」とたくさんの種類を紹介しました。

持病や病歴が心配な方が医療保険を検討する手順は次の通りです。

1. 持病や病歴について引受が可能か、保険会社や代理店に確認する。
2. 引受ができそうであれば、まずは通常の保険で申込をする。
3. 保険会社の査定の結果、条件が付いた場合は、条件を確認して申し込むか、引受基準緩和型を検討する。
4. 条件体や引受基準緩和型でも加入が難しい場合は、「無選択型医療保険」を検討する

持病や病歴のある方で通常の医療保険を検討している場合は、保険会社の査定を受けないと引き受けられるか正確に判断がつきません。なるべく通常の医療保険で申し込みができるといいのですが、難しそうな場合は、引受基準緩和型や限定告知型医療保険を検討します。これらはあらかじめ告知事項が開示されていますので、告知事項に該当しなければ基本的に引受けられます。告示事項に該当する場合は、無選択型を検討します。
条件がつくほど保障は少なくなり、保険料は高くなる傾向にありますが、まずは引受ができるかどうか重要ですので、健康状態に不安のある方は保険会社や代理店のアドバイスを参考にしましょう。尚、現在入院中の方は、お引き受けができないため、退院後あらためて検討するようにしてください。

⇒引受基準緩和型/限定告知型/無選択型保険の一覧、詳細はこちら

まとめ

医療保険についてご理解いただけたでしょうか。
急なケガや病気で高額な費用がかかっても医療保険があれば安心です。
自分にあった最適な医療保険を見つけましょう！

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この記事を書いた人
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